27卒・28卒新卒採用活動の現状と今後の展望を探る

人事コンサルティングの株式会社ワークス・ジャパンは、首都圏や名古屋、関西を中心とした企業へのアンケート調査を行い、2027年卒及び2028年卒の新卒採用活動の実態を明らかにしました。この調査の結果は、新卒採用活動がどのように運営されているか、また企業が直面する課題についての貴重な洞察を提供しています。

調査の概要

調査は2025年4月27日から5月22日の間に実施され、267名からの回答を集めました。主な目的は、27卒と28卒採用に対する企業の取り組みや苦労している点を把握することでした。調査結果は、採用活動の質向上や母集団の強化が重要な課題であることを示しています。

学生との関係構築の重要性

調査結果によると、27卒採用活動で最も多くの企業が苦労しているポイントは「インターンシップ参加者のつなぎ止め」であり、前年よりも回答数が増加しました。企業が学生との接触後、関係を維持することが難しくなっている様子が伺えます。また、「内々定後や選考途中での辞退」も大きな課題として浮上しています。これは、学生が選択肢を変更する動きが活発であることを示唆しています。

一方で、前年に多く見られた「母集団の確保ができない」という課題は減少傾向にあり、エントリー数の確保には改善の兆しが見られるものの、接触後の学生との関係維持には依然として挑戦が残っています。

インターンシップの見直しと質の向上

次に、インターンシップに関連する調査結果では、多くの企業が「プログラムを見直し、学生の理解度や志望度を上げること」に注力していることが示されています。さらに、「参加学生のフォローを通じて、その後の移行率を向上させる」という施策も増加しており、インターンシップをただの集客の場としてではなく、重要な選考のステップとして位置付ける意識が広がっています。

しかし、「参加者の質にばらつきがあった」との苦情も多く、ターゲットとする学生層が集まらない、あるいは本選考への移行がうまくいかないことが課題として指摘されています。この現象は、応募数を確保すること以上に、質の高い学生とのマッチングや選考への転換が重要であることを示しています。

28卒採用広報の変化

28卒採用に向けた取り組みはすでに始まっています。採用広報を見直す時期についての調査結果からは、すでに検討や着手をしている企業が過半数に上ることがわかります。企業が「応募者の質を高めたい」「母集団形成を強化したい」と考える理由は明確で、今後の採用活動において企業理解や志望度の向上が求められています。

このように、単なる集客だけでなく、学生とのコミュニケーションを通じて企業への理解を深め、志望度を高めるための施策が重視されるようになっています。今後の採用広報では、学生との関係をいかにして築くかがカギとなりそうです。

まとめ

今回の調査結果は、株式会社ワークス・ジャパンが描く新卒採用の未来を考えるための貴重な資料となります。特に、秋冬インターンシップの実施やリクルーター活用の苦労点、28卒採用広報の見直しに関する情報も含まれており、企業の採用戦略を見直す良い機会となるでしょう。今後の採用活動に向けて、企業はその取り組みをより一層強化していく必要があります。