菊川工業が新たに導入した福利厚生制度
建材業界での長い歴史を持つ菊川工業株式会社は、社員の生活をより充実させるために、新たな福利厚生制度を発表しました。この制度は、社員の健康と生活を支援することで、組織全体のパフォーマンス向上につながることを目的としています。
新制度の概要
菊川工業では主に二つの新制度を導入しました。一つ目は、総合福利厚生サービス、「ベネフィット・ステーション」です。このサービスは、日常生活における多様なニーズに応え、社員が気軽に利用できる内容です。動画配信サービスやレストラン、レジャー施設の割引など、さまざまなサービスが提供されており、社員のライフスタイルを尊重することを目指しています。
総合福利厚生サービスの内容
このサービスを利用することで、社員は様々な特典を受けられます。たとえば、動画配信サービスが無料で提供されたり、育児や介護の支援を受けることが可能です。また、レジャー施設の割引もあり、仕事とプライベートの充実した両立を促すものとなっています。特に、2月17日に開催された社員向け説明会では、このサービスの多彩な利用法が紹介され、社員からも好評を得ました。
お米の配布
もう一つの制度は、地元千葉県の農業支援を目的とした「お米の配布」です。この制度では、社員一人あたり年に6回、5キログラムのお米を提供します。物価高が続く中、社員の食生活のサポートだけでなく、地元の農業を支える取り組みとしても意義深いものです。この「田んぼオーナー制度」を通じて、収穫されたお米を社員に還元することで、自然環境の保全にも貢献されています。
社長のコメント
菊川工業の代表取締役社長、宇津野隆元氏は、「社員が安心して長く働ける環境づくりが重要」と述べています。育児や介護に対する配慮、健康づくりの支援を通じて、社員一人ひとりが働くことを楽しめる職場作りを目指しています。
会社の概要
菊川工業株式会社は、1933年に設立されたオーダーメイドの建材メーカーです。東京スカイツリーや麻布台ヒルズなど、多数の施行実績を持ち、時代の変化に対応しながら成長を続けています。現在の従業員数は181名で、今後も社員のための福利厚生制度を充実させ、業務の向上を図っていく方針です。
このように、菊川工業の新たな取り組みは、社員の生活を支えるだけでなく、地域貢献にも繋がる意義深いものであると言えます。今後のさらに発展が期待されます。