全国インバウンド観光調査で明らかになった外国人の観光ニーズとは

日本は年々増加する外国人観光客の受け入れに向けて、さまざまな取り組みを行っています。近年のインバウンド観光の拡大を受け、株式会社電通と株式会社NTTデータが協力し、ビッグデータを活用した画期的な観光調査が実施されました。この調査では、全国11エリアの外国人観光客の動向や嗜好が分析されました。

調査の目的と背景

調査は、地域企業がインバウンドに対応する力を高めるための取り組みの一環として行われました。2016年より地方創生室が設置され、地域サービス事業者の品位向上を図るため、「おもてなし規格認証制度」の認証支援事業者としても認定されています。このような背景のもと、ビッグデータを通じて外国人観光客のニーズを徹底的に調査し、地域活性化に役立つ情報を収集することが至上命題となりました。

調査方法とデータ

調査の対象としたデータは、2015年11月から2016年10月までの1年間にわたる英語のTwitterデータ736,213件と、Weiboからのデータ100,128件の合計836,341件です。これにより、世界50以上の国・エリアからの観光トピックが分析され、日本全国の人気観光地や嗜好を把握しました。特に注目すべきは、SNSでの投稿を通じた生の声を反映させることで、よりリアルな外国人観光客のニーズを明らかにできた点です。

主要な調査結果

観光ニーズの傾向

調査結果によると、英語圏の観光客、特にオーストラリアからの訪問者は「見る」と「食べる」に関する嗜好が高いことが明らかになりました。一方で、中国からの観光客は日本での買い物についての投稿は少なく、自然景観を楽しむ投稿が多く見られました。このことから、地域における食や景観の提供が重要であることが示唆されています。

穴場スポットの発見

さらに、分析を行った結果、ポジティブな言及の多い観光スポットも特定されました。日本の歴史的な建築物や寺社仏閣は話題量こそ少なかったものの、訪れた観光客からは高く評価されています。また、アジア圏においては、体験型観光地や季節ごとの自然の美しさが求められていることも分かりました。これからの観光施策には、このような情報を活かした新たなアプローチが必要不可欠です。

まとめと今後の展望

本調査の結果は、地方自治体や観光事業者が今後の施策を立てる際の貴重な指標となるでしょう。同時に、観光戦略を一層進化させるためには、生データを基にした分析がますます重要になってくると言えます。株式会社電通は、この調査による知見を地域活性化に役立て、今後も地域に寄り添った取り組みを進めていく考えです。

このように、ソーシャルビッグデータを用いたアプローチは、訪日外国人のリアルなニーズを把握する上で非常に効果的であり、今後の観光政策や地域振興において重要な役割を果たすことでしょう。