秋田の小規模コーヒーブランドが環境保護に挑む！持続可能な未来のための取り組み

秋田の小規模コーヒーブランドが目指すサステナビリティ

秋田県男鹿市に位置する「さとやまコーヒー」、それを運営する合同会社秋田里山デザインが新たな取り組みを発表しました。生物多様性と持続可能な農業へのコミットメントとして、自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）に基づく情報開示レポートを公開したのです。小規模法人によるTNFDの開示は極めて珍しく、特に従業員10人未満の法人で今回が初めての事例でもあります。

TNFDとは？

TNFDは、各企業や組織がその事業による自然環境への影響を評価し、開示するための国際的な枠組みです。国連開発計画（UNDP）や世界自然保護基金（WWF）など国際的な機関が主導し、2021年の発足以来、1700以上の組織が参加を表明しています。その中には、日本国内で130社を超える企業が「TNFDアダプター」として登録されています。

自然環境への課題は全人類に関わる問題であり、さらには、世界経済フォーラムからの報告によると、世界のGDPの半数以上が自然環境に依存しており、その影響は甚大です。特にコーヒーという農作物は、森林破壊の一因として指摘されており、環境保護への取り組みが叫ばれています。

さとやまコーヒーの取り組み

「さとやまコーヒー」は、エチオピア・グジ地域のコーヒー農園から調達されるコーヒー豆について、説明責任を果たします。具体的には、農園の位置情報や取材に基づいた評価を行い、調達先の環境保護状況を透明に開示しています。レポートの結果、対象となる農園は、絶滅危惧種が多く存在する地域に位置し、さらにはアグロフォレストリーや養蜂といった環境に配慮した農業が行われていることも判明しました。

これらの情報は、消費者だけでなく農家にとっても意義深いものであり、環境負荷リスクへの対策がなされていることがわかります。しかしながら、降雨パターンの変化や降雨量の減少も懸念材料となっており、今後の安定供給にバランスを取る必要があります。

地域と共に成長するコーヒーブランド

同社は、持続可能な農業を支援し、気候変動への影響に立ち向かうための取り組みを強化しています。特に小規模農家が95%を占めるコーヒー業界において、彼らが持続可能な農業を実践できる仕組みを整えることが重要とされる中、「さとやまコーヒー」はその先頭に立っています。すでにコロンビアで小規模農家向けのプロジェクトを開始しており、クラウドファンディングも実施中です。

代表者のビジョン

「自然に関する問題は大企業や行政のみが対応するものではありません。小さな企業だからこそ、地域に密着した情報開示が可能です。これからも具体的な行動指標を通じて、持続可能な未来を築いていく所存です。」と代表の大西克直氏は語ります。このように、地域の特性を生かしつつ、環境への配慮も忘れない姿勢が評価されています。

さとやまコーヒーとは？

「さとやまコーヒー」は、秋田県男鹿市でダイレクトトレードを行いながら、透明な産地情報の提供に努めています。また、原価の開示や自社制作のドキュメンタリーも実施し、信頼性の高い商品作りを目指しています。近年は、ローマの映画祭でのノミネートなど、国際的な評価も得ています。これらの取り組みが、地域の農家や環境に良い影響を与えることを願ってやみません。