株式会社FUNEEが社名を「digdig」へ変更しサステナブルなモードを推進

株式会社FUNEEが社名を「digdig」へ変更

株式会社FUNEE（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：楊承峻）は、2025年6月20日付で社名を「株式会社digdig」へと変更することを発表しました。この変更は、ファッションフリマアプリ『digdig（ディグディグ）』の運営を通じて、同社が掲げる「オシャレを持続可能にするインフラをつくる。」というミッションを明確にするためです。

この社名変更は、その前段階においてブランド表記の統一や内部の体制見直しを段階的に行ってきたことの集大成でもあります。ユーザーへのコミュニケーションとブランドの認知度を高めるための重要な施策として位置付けられています。

ファッションリユース市場の現状と課題

日本のファッションリユース市場は指数関数的に成長を続けており、2023年の規模は約1兆円、2026年には1.5兆円に達すると予想されています。サステナブルな消費への関心が高まる中で、循環型ファッションは社会的な注目を集めています。しかし、実際にリユースを試みるユーザーには「服を手放すことのハードル」があり、結果的に多くの衣類が廃棄される現状があります。

例えば、digdigのユーザーからは以下のような声が寄せられています。

- 「出品の撮影がとにかく大変。1着でも難しいのに、10着はもっと無理」
- 「古着買取は簡単だけど、価格に納得できないことが多い」
- 「発送するサイズを調べるのが手間」

このように、出品の手間や価格への不満といった二つの障壁が、リユース市場の成長とユーザーの実感の間に大きなギャップを生じさせています。

『digdig』が提案する新しい選択肢

『digdig』は、衣類を売る際の手間を解消するために生まれたアプリです。2024年8月のリリースからわずか3ヶ月で10万人以上のダウンロードを記録し、SNSのフォロワー数は100万人を超えています。特に、ファッションに敏感なZ世代からの支持を受けて急速に成長を遂げています。

このアプリでは、ユーザーが届いた専用の出品キットに衣類を詰め、希望する販売価格を入力するだけで出品が完了します。撮影や採寸、梱包、発送といった煩わしい作業はすべてdigdigが代行します。「面倒くさい」「安すぎる」といったリユースに関する悩みを解決し、より多くの人々が衣類の再利用を行えるようサポートします。

digdigの普及は、環境にも良い影響をもたらす期待がかかります。不要な衣類が再資源化されることで、年間最大約2,500万トンのCO₂排出量を削減可能です。これは東京都の年間排出量の約4割に相当します。

持続可能なオシャレを目指して

digdigは、デザイン性と環境への配慮をかけ合わせた「持続可能なオシャレ」を実現することを目指しています。企業のビジョンとサービスの浸透を進めることで、ファッションの未来を切り拓いていく姿勢を貫きます。また、同社は新機能の開発やオペレーションの改善のために新たなメンバーも募集中です。

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