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第142回HGPIセミナー開催報告

2026年の「世界腎臓デー」に向けたテーマを掲げた第142回HGPIセミナーが、筑波大学医学医療系の准教授であり、日立総合病院腎臓内科の専門医でもある永井恵氏を招いて開催されました。セミナーの内容は、腎臓の健康と地球の健康を両立させる「グリーン・ネフロロジー」と「グリーン・ダイアリシス」の現状について、最新の研究データを交えたものでした。

1. 腎臓病の現状とその脆弱性

永井氏は、日本における慢性腎臓病（CKD）の現状について詳しく言及しました。現在、国内のCKD患者数は約2,000万人に達し、成人5人に1人が患っている「国民病」と言えます。この背景には、日本人が持つネフロン（腎臓の基本単位）の数が少ない可能性が指摘され、生活習慣病による腎疾患の重症化リスクが高まっていることも報告されました。

2. 医療経済への影響

さらに、末期腎不全患者の治療費が年間約400万から600万円に達し、国内全体の透析医療費は約1.6兆円に上ることが語られました。この数字は国家の社会保障費の中でも大きな割合を占めるため、医療経済への影響は計り知れません。

3. 環境問題との関連

透析医療の環境負荷についても議論されました。血液透析（HD）は、1回あたり120L以上の浄化水や大量のエネルギー、使い捨ての医療資材を消費するため、環境への影響が大きいことが指摘されました。最新のライフサイクルアセスメント（LCA）によれば、1人の透析患者が年間に排出するカーボンフットプリントは約4.1 t-CO2eqに達し、一般的な医療サービスと比較して20倍に相当するとされています。

4. 薬剤の影響

また、医療にかかる環境負荷を構成する要因の中で「薬剤」が大きな影響を持つことも発見されました。温室効果ガスや水消費の両面において、薬剤の製造過程が主要な原因であると分析されています。

5. 未来の腎臓医療

今後の腎臓医療の方向性として、透析導入後の環境負荷が大きく増加することを受け、早期発見や進行抑制の重要性が強調されました。「今、目の前にある腎臓を守る」ことが未来の地球を救うことにつながります。

6. 制度的なサポートの重要性

永井氏は、環境に配慮した医療を実現するためには、現場の医療者の負担軽減が必要不可欠であると述べました。診療報酬などの制度的インセンティブを通じて、実際の現場で環境サステナビリティを具体化していく重要性が示されました。

このセミナーでは、医学と環境保護の統合が今後の医療にとってどれほど重要であるか、多くの参加者が改めて認識する機会となりました。環境負荷を低減しながら、腎臓病対策を進めていくための具体的な方策が期待されています。

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