NTTファシリティーズが省エネ建築の新指標を開発し社会価値を向上

省エネ建築物に新たな評価指標を付加

株式会社NTTファシリティーズは、合同会社デロイトトーマツと共に新たな省エネ建築物の評価指標「Non-Energy Benefits（NEBs）」を開発した。この指標は、エネルギーや光熱費の削減だけでなく、知的生産性や人材育成の効果を定量化するためのものです。2023年12月の発表を控え、社会における建築物の重要性が高まる中、NEBsがどのように投資の意義を示すかが注目されています。

NEBsの定義と背景

NEBsは、まず省エネ建築物の投資がもたらす非エネルギー的な利益であり、健康増進、知的生産性の向上、コミュニケーションの効率化などが含まれます。これにより、企業や自治体が持つ保有資産の脱炭素化が期待されます。

特に、生産施設や研修施設が対象となり、既存のオフィスビル版ロジックを応用しながらこれらの施設のNEBsを算定しました。従来のオフィス用途に留まらず、今後は大学や商業施設等でも活用される可能性があります。これにより広範な業界での意識改革や建物の利便性向上が促進されるでしょう。

生産施設におけるNEBsの成果

生産施設向けロジックの開発により、熱中症対策や屋根置き太陽光発電の要請などが求められる中、ZEB水準での新築改修が重要視されています。大手自動車メーカー協力のもと、実施された試算では、特に製造エリアでのNEBs効果が約2,000万円/年とされ、光熱費削減効果が減少することがないと示されています。これは従業員が少ない生産施設においても光熱費の削減効果が顕著であることを表しています。