新NISAに迫る！「貯蓄から投資」への意識が変化する時代

新NISAの影響を直視する

2024年のフィデリティ・ビジネスパーソン1万人アンケートが示すように、少額投資非課税制度である新NISAが日本全国の個人投資家の意識を大きく変えている。フィデリティ投信株式会社が実施したこの調査は、資産形成や退職準備に関する動向を追跡するもので、今回は特に非正規雇用者が対象に含まれたことで、金融行動の実態が浮き彫りになった。

新NISAが投資の入り口に

新NISAをきっかけに投資を始めた人は、全体の60%以上に上り、その中には正規・非正規雇用関係なく投資をスタートした層がいることが確認された。この結果は、特に若年層や中堅層において非正規雇用者が多くを占めていることから、新NISAが投資の取っ掛かりになっていると言える。

預貯金からのシフト

調査の結果、資金の出所として預貯金から新NISAへの転用を選んだ人が4割に達し、「貯蓄から投資へ」との動きが顕著であることが明らかになった。これによって、以前は投資に消極的だった層が出てきたことが示されている。さらに、給与やボーナスからの投資も多く見受けられ、今後の資金運用の在り方について新たな選択肢を提示している。

投資拡大の背景

昨年と比べ、投資を増やした理由は新NISAが圧倒的な影響を持っていることを裏付ける。インフレや投資知識の向上、さらに相場の変動といった要因も無視できないが、依然として新NISAがその中心的な役割を果たしている。このような背景から、金融教育の重要性も高まってきており、特に職場での金融教育の普及率はまだまだ課題が多い。

情報源のシフト

お金に関する情報源を見ていくと、SNSが人気を博しているが、金融資産が多い層ではニュースウェブサイトや金融機関に魅力を感じる傾向が強い。この情報源の変化は、資産が増えるごとにしっかりとした情報を求めるようになるユーザーのニーズを反映したものといえる。

結論

フィデリティ・ビジネスパーソン1万人アンケート2024は、日本の投資家の意識の変化とともに、特に非正規雇用者の資産形成に対するアプローチの進化を示しています。新NISAの導入に伴い、金融教育の普及も求められています。これからの若い世代は、自助努力の重要性を理解し、iDeCoの拡充とともにさらなる自己資産の形成が期待されます。この流れが、今後の日本経済にどのような影響を与えるのか、注視していく必要があります。