日本の「持ちモノ資産」収集の重要性とその影響

株式会社メルカリが実施した調査によると、日本人が保有する様々なモノの価値を金額換算した「持ちモノ資産」の総額は、驚愕の約216兆円に達しています。これは一人当たり平均182.4万円に相当し、家庭内で蓄積されている資産の新たな側面を浮き彫りにしています。

所有物の価値を知る重要性

この調査は、ニッセイ基礎研究所の久我尚子氏監修のもと、インターネットを通じて実施されました。物価上昇が続く昨今、多くの消費者は賢い買い物や節約に心を砕いています。つまり、消費の際に自らの所有物の価値を理解し、それを上手に利用することが不可欠な時代に入っています。特に感受性の強いZ世代は、自身の持ち物を「現金化しやすい」と感じている割合が高く、売買を前提に資産として捉えていることが明らかとなりました。

調査結果の概要

調査から得た具体的な結果を見てみると:
1. 持ちモノ資産の総額: 推計約216兆3,925億円。
2. 一人当たりの平均資産: 約182.4万円。特に「服飾雑貨」が33.6%を占め、最も多いことがわかりました。
3. 一世帯あたりの資産額: 約356万円。
4. 年代別保有数: 高齢者世代（60代）が平均528個のモノを保有しているのに対し、10代～20代は239個と大幅に少ない結果となっています。

さらに、1年以上使っていないモノの割合は、60代が20.7%に対して、若年層は10.3%と、やはり不要品の保有に関して関心が異なることがわかります。特に若年層は、リサイクルや譲渡を選ぶ傾向が強くなっています。

物の循環が生む新たな消費のスタイル

近年、フリマアプリやリセール市場の拡大により、消費者は所有するモノについて新たな価値を見いだし始めています。特にアパレルやゲームといった持ちモノ関連の消費が活発で、年間で約20兆円の市場となっています。これにより、日本の家庭には、1年間の購入額の10年分もの資産が蓄積されている計算になります。

Z世代を中心に、持ちモノを売却しその収益を新たな購入資金として活用する行動が増えてきており、モノの購入時からその将来的な価値を見越した意識が育まれているのです。これは節約の域を超え、持ちモノの循環を意識した生活様式が広がりつつあることを示しています。

未来への期待と課題

このように、モノを持つことが単なる消費行動ではなく、個人の資産として認識されることによって、家庭や社会全体の豊かさが向上することが期待されます。今後、二次流通市場がさらに進化し、モノの資産価値に対する理解が広まることで、持続可能な社会実現に向けて一歩前進することでしょう。持ちモノの売却や譲渡から得られる楽しさや利益は、個々の消費行動のみならず、全体の経済循環にも寄与していくはずです。これからの時代、私たちがどのように自らの「持ちモノ資産」を賢く管理し、活用するかが、さらなる成果を生む鍵となるでしょう。