Dynamic Yieldが日本市場に本格参入し、新たな顧客体験の提供を目指す

Dynamic Yieldが日本市場に参入

AI技術を活用したパーソナライゼーションプラットフォームを提供するDynamic Yieldが、日本に本格的に進出します。新たにエヴァン・ブルコスキが日本のカントリーマネージャーに就任し、東京都中央区のGINZA SIX内にオフィスを設立しました。

Dynamic Yieldは、Webやアプリケーション、メール、キオスク、IoT、コールセンターを通じてユーザーに対し、パーソナライズされた顧客体験を提供することを目指しています。機械学習や予測アルゴリズムを駆使し、リアルタイムで顧客セグメントを構築。顧客のニーズに応じた商品レコメンデーションや、最適化されたメッセージングを実現してきました。これまでに、eコマース、金融サービス、旅行、メディアなど、幅広い業界で300以上のブランドにサービスを提供してきました。

このたびの参入に当たり、Dynamic Yieldは日本においてアドフレックス・コミュニケーションズやギャプライズ、電通デジタルといった企業と提携し、企業がカスタマイズした顧客インタラクションを提供するサポートを行っていきます。特に、日本のブランド企業はデジタルトランスフォーメーションを進める中で、パーソナライズの充実を求めている状況です。このため、Dynamic Yieldは、海外のブランドでの成功事例を基に、機械学習によるパーソナライズを日本企業にも展開していくことが期待されています。

実際、すでにエディー・バウアー・ジャパンやストライプインターナショナル、ジャパネットたかたなどがDynamic Yieldのプラットフォームを導入しています。これにより、企業は顧客に対し、より精緻でパーソナライズ化された体験を提供できるようになります。

アドフレックス・コミュニケーションズの岩本大輔氏は、パーソナライズが顧客体験において必要不可欠な要素になったと語ります。「顧客体験におけるパーソナライズは、多くの企業においてまだ十分とは言えない状態です。Dynamic Yieldのプラットフォームによって、パーソナライズの精度を高め、顧客セグメントの適合率を向上させることが可能になるでしょう」と期待を寄せています。

また、ギャプライズのCEO、甲斐亮之氏は、「デジタルビジネスにおいて顧客体験が新しい価値を生む時代に、Dynamic Yieldのプラットフォームは企業にとってゲームチェンジャーとなる」と強調しています。彼は、このプラットフォームがオンラインだけでなくオフラインのデータも統合できる点を指摘し、日本企業のデジタルシフト促進に大きく貢献すると自信を持っています。

Dynamic Yieldのエヴァン・ブルコスキは、日本市場に向けたプラットフォームの導入について「私たちのAIプラットフォームがもたらす可能性は無限です。日本のブランドは、顧客体験を向上させるための最適なツールを手に入れることができるようになるでしょう」と述べています。加えて、彼は新型コロナウイルスの影響でeコマースが拡大している中で、Dynamic Yieldが日本のeコマース事業者に対しても貢献できることを目指していると語っています。

Dynamic Yieldとは、AIを活用して顧客とのインタラクションをパーソナライズするプラットフォームで、世界中の300社以上で活用されています。マクドナルドの100%子会社であることからも、その信頼性と実績は高く、日本においても新たな風を巻き起こすことが期待されています。