東洋エンジニアリングが発行した「統合報告書2025」の概要と目指す未来

東洋エンジニアリングが発行した「統合報告書2025」の概要

東洋エンジニアリング株式会社（TOYO）は、企業としての持続可能性を強化するための新たなステップである「統合報告書2025」を発行しました。この報告書は、同社のミッション「エンジニアリングで地球と社会のサステナビリティに貢献する」を中心に、経営戦略やビジネスモデル、さらには財務と非財務の資本情報をあわせた内容となっています。

統合報告書の目的

本報告書は、TOYOの価値創出に関する全体の視点を示すことを目的としており、特に国内外のステークホルダーとの建設的な対話を促進するための基盤を構築しています。内容は多岐にわたり、受注のリスク管理から新たな技術戦略、企業の未来に向けた戦略に焦点を当てています。

社長メッセージのハイライト

社長は、受注前後の二重スクリーニングを強化することにより、収益力の向上を図っていると述べています。このアプローチにより、不良案件の受注を避ける方針を実行し、リスクや契約条件の適合性を慎重に見極めるシステムを構築しています。これによって、採算の悪化を招く案件は2025年度中に収束する見込みです。

さらに、デジタルトランスフォーメーション（DX）を中核とした生産性と利益率の向上を目指しており、2024年度中に整備を完了させ、2025年度からはその適用を拡大する予定です。「Advanced Work Packaging」や独自のシステム「EffiMate™」による効率化が進められています。

企業価値の創出

新本社が位置する幕張新都心では、多様な人材が共創するためのオフィスを構築しており、顧客との対話を通じて新しいビジネスを形成する体制を目指しています。また、2040年を見据えたビジネスモデルを提携して持続可能な成長を追求しています。

価値創造の要素

報告書では、EPC（Engineering, Procurement and Construction）ビジネスと非EPCビジネスのバランスを強調。カーボンニュートラルに関する取り組みとしてインドネシアのエネルギー鉱物資源省との覚書を締結し、業務変革とDXシステムの開発も進行中です。この新しいアプローチによって、企業の生産性が向上していると報告されています。

サステナビリティの目標

TOYOは、2030年までに2021年比で30%のGHG排出量削減を目標に掲げ、ネットゼロを2050年までに達成する計画を立てています。この目標達成に向けて、各種の取り組みが進められており、次世代企業としての責任を果たす姿勢を示しています。

今後もTOYOがどのように持続可能な成長を続けていくのか、その動向に注目です。英語版の発行も予定されており、国際的なステークホルダーとのコミュニケーションも強化されることでしょう。