2025年大阪・関西万博の認知度とデジタルウォレットへの関心調査結果

株式会社フォーイットが運営するWeb3メディア「Mediverse」が実施したアンケート調査の結果が発表されました。この調査は来年開催される「2025年日本国際博覧会」、すなわち「2025年大阪・関西万博」に関するもので、全国500名を対象に行われました。

調査の概要

調査対象は20歳以上の男女で、調査期間は2024年11月1日から11月2日までの2日間。調査方法はネットリサーチで、結果の信頼性にも配慮されています。これにより、2025年大阪・関西万博への関心や認知度、さらに新たに導入されるデジタルウォレットへの意識が明らかとなりました。

万博の認知度は約70%

今回の調査では、参加者の67.8%が「2025年大阪・関西万博」が来年開催されることを知っていると答えました。つまり、約3人に2人以上がこのイベントに対する認知度を示しています。この認知度は、男性が7割強、女性が6割強と、男女間で若干の差がある結果となりました。

年代別に見ると、認知度は50代以上で78.0%と高く、特に60代においては81.0%の人々が知識を持っています。一方で、世帯年収による差もあり、500万円から700万円の年収層が最も高い78.7%と、意外にも高い結果が見られました。

デジタルウォレットへの興味は低調

次に、注目の「EXPO2025デジタルウォレット」に関する興味関心度を調査しました。このデジタルウォレットは、万博会場内外で使用可能な電子マネー「ミャクぺ！」や、参加イベントに応じてポイントが得られる「ミャクポ！」、特別なNFT「ミャクーン！」を提供するサービスです。しかし、興味を持っているとしたのはわずか20%未満で、大多数が「当てはまるものはない」と回答しています。

特にポイントサービス「ミャクポ！」が最も関心を集め、12.4%の支持を得ています。一方で、電子マネー「ミャクぺ！」は11.8%で、NFT「ミャクーン！」が5.2%と続いています。男女別では、男性は「ミャクぺ！」が、女性は「ミャクポ！」が人気であり、興味関心が性別によって異なることも明らかとなりました。

また、世帯年収が上昇するにつれ、デジタルウォレットへの関心も高まっていることが確認できました。特に1,000万円以上の世帯年収層では、各デジタルサービスに高い興味を示しています。

今後の展望

今回の調査結果から、「2025年大阪・関西万博」の認知度は高いものの、デジタルウォレットに関する知識はまだ限られていることが分かりました。万博の開催が近づく中、入場チケットの販売も始まり、これからどういった影響が出るのか注目です。関心を高めるための情報発信が今後ますます重要となるでしょう。

2025年の大阪・関西万博は、私たちに新しい体験をもたらす素晴らしい機会です。認知度をさらに広げ、デジタルサービスについても広く周知されることが期待されます。