マンション住民の9割以上が必要と考える防災マニュアルの重要性とは

最近の調査によると、マンション居住者の非常に高い割合が防災マニュアルを必要と感じていることが明らかになりました。この調査は、株式会社つなぐネットコミュニケーションズがインターネット上で実施したもので、2012年2月に行われたもので、全国から2,771名の回答が集まりました。

防災マニュアルの準備状況

調査結果によると、「防災マニュアルが準備されている」と答えた居住者は、全体の24.2%に留まり、その多くは東日本大震災以前に準備されたものでした。具体的には、61.6%が震災前に、20.4%が震災後にマニュアルを整備しているとのことです。

さらに興味深い点は、準備されているマニュアルの種類です。管理組合用の防災マニュアルが家庭用に比べて多く整備されていることがわかりました。これは、マンション全体での危機管理意識が高まっていることを示しています。

管理組合用・家庭用防災マニュアルの必要項目

マンションの管理組合用防災マニュアルに掲載すべき項目としては、
1. 安否確認方法（36.2%）
2. 備蓄品の使用方法（33.0%）
3. 救助・救護方法（32.5%）

が上位を占めています。また、家庭用防災マニュアルについては、
1. 近隣住民との共助の必要性（28.9%）
2. AEDの操作方法（27.4%）
3. ケガの応急処置（23.3%）

が重要視されています。特に「近隣住民との共助」が強調されていることから、居住者同士の助け合いの認識が高まっていることが伺えます。

防災マニュアルの必要性の高まり

さらに注目すべきは、防災マニュアルが「準備されていない」または「準備されているかわからない」と回答した居住者の90%以上が「防災マニュアルが必要だ」と考えていることです。このことは、個人の安全だけではなく、マンション全体での防災への取り組みが重要であると考えている人が多いことを示しています。

まとめ

この調査結果は、マンション居住者が防災マニュアルの必要性を強く認識していることを示しています。実際に、適切な避難方法や役割分担が明確になっていれば、緊急時の行動が大きく変わります。つなぐネットは、防災マニュアル作成の支援や、マンション向けのセミナー・イベントの開催を通じて、居住者の防災意識向上に努めています。

防災は個人だけでなく、共同体としての取り組みが必要です。今後もこうした意識を高めていくことが重要です。

調査の背景

つなぐネットは2007年から緊急地震速報サービスを提供し、防災のための取り組みを続けています。今回のアンケートは、防災マニュアルの重要性を再確認し、今後の活動に役立てるために行われました。
調査結果の詳細は「マンション・ラボ」のサイトでも公開されています。

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