パーソルが「ジェンダーギャップ会議」に登壇し多様性への取り組みを紹介

パーソルが「ジェンダーギャップ会議」に登壇

2025年12月5日、有名な「ジェンダーギャップ会議」に参加したのは、パーソルホールディングス株式会社の執行役員であり、Chief Gender Diversity Officer（CGDO）を務める喜多恭子氏です。この会議は、日本経済新聞社および日経BPが主催し、「真に多様な社会」を実現するための施策や事例を共有するための場となっています。

パーソルのビジョン

パーソルは「“はたらいて、笑おう。”」というビジョンのもと、DEI（Diversity, Equity & Inclusion）に基づいて、多様な人材が活躍できる組織と社会の実現を目指しています。喜多氏は、パーソルグループが定量的な目標として女性管理職比率や男性育休取得率を設定し、定性的な目標として組織文化の醸成や制度環境の整備に取り組んでいることを強調しました。

特に2019年に策定したDEIポリシーに基づき、2021年にはCEO直下にジェンダーダイバーシティ委員会を設置しました。この委員会では、女性管理職比率が27.6%、男性育休取得率が84.3%に達していることが報告され、特に1カ月以上の育休取得が約60%に上昇していることを挙げました。これらの成果は、パーソルのダイバーシティ推進へのコミットメントの高さを示しています。

トップコミットメントとモニタリング

パーソルでは、男女比や次世代管理職の候補者母集団を四半期ごとにモニタリングするPDCAサイクルを導入しており、そのデータをもとに課題を明確化し、改善に向けた取り組みを推進しています。また、全社員を対象としたDEIリテラシー研修や男子育休コミュニティ、さらには健康支援なども実施しています。

異業種との連携

2024年2月からは、異業種の企業との協力活動「クロスカンパニーメンタリング」を開始します。この実施によって、他社の役員との対話が次世代の女性リーダーに対する気づきとキャリア形成を助けることが期待されます。

エンゲージメントの要因

パーソルでは、エンゲージメント向上のために5つの要因を設定しています。「健康」「自律性」「関係性」「自己効力感」「グループビジョンへの共感」のいずれも、社員のやる気や生産性を向上させ、離職率を抑える効果があると教えています。特に「対話」の重要性を強調し、特に上司との定期的なキャリア対話が、個人の悩みを解消する鍵であると述べました。

結論

パーソルにおけるダイバーシティ推進やキャリアオーナーシップの確立は、特に女性管理職の比率を3分の1に引き上げることで、顧客や社員の視点が一層強化され、意思決定の質が向上することにもつながっています。今後も掘り下げていくべき課題が山積する中で、多様性とキャリアの共生に向けて、すべての人々が手を取り合って前進していく姿勢を持ち続ける重要性を認識させる登壇でした。

ジェンダーギャップ会議の意義

今回の会議では、「自律的キャリア志向を育み、組織へのエンゲージメントを高める施策とは？」というテーマのもと、先進的な事例が討論されました。パネリストには、情報通信研究機構（NICT）の庄野志保氏も参加し、多様な社会の実現に向けた知見を共有しました。多様性を積極的に推進する企業とその取り組みが、今後の社会の進化にどのように寄与できるのか、ますます注目されることでしょう。