新規事業の失敗原因は様々、実態に迫る調査結果を発表！

新規事業担当者の失敗本音調査

IT企業、Engineerforce Inc.が行った調査によると、新規事業開発において失敗を経験した担当者の多くが、事業の中止や凍結、予算超過などの苦い経験を抱えていることが明らかになりました。この調査は、500名以上の従業員を擁する大手企業の新規事業担当者111名を対象に、過去3年以内に直面した新規事業プロジェクトの失敗についてのリアルな声を集めたものです。

1. 失敗の要因

調査結果から、最も多くの担当者が挙げた失敗の原因は「社内の関係部門との調整不足」であり、これに37%が同意しました。さらに、競合他社に関する分析や差別化の不足、および予算見積もりの甘さも24%を超える回答があり、内部のコミュニケーションや計画性がいかに重要であるかを示しています。

調査に参加した約40%の人が、プロジェクト開始前に「予算の超過」や「パートナーとの意思疎通不良」を感じていたにも関わらず、それを深刻な問題として認識できなかったことが、失敗の要因となったようです。おおよそ半数は、再度プロジェクトを行う際には「現実的な予算やスケジュールの設計」を最初の段階で行いたいと考えていることも注目です。

2. プロジェクトの実態

また、失敗したプロジェクトの約3割は、企画から6ヶ月以内に頓挫したと答えています。予算規模も大きく、76%の担当者が当初の予算は1000万円以上だったと報告しています。中でも、「プロジェクトが中止・凍結」になったケースは22.5%、さらに「予算が大幅に超過した」ケースは33.3%、スケジュールの遅延は30.6%に達しています。

このように、多くのプロジェクトが短期間で予想外の問題に直面している実態が浮き彫りになったのです。

3. 兆候の認識

興味深いことに、33%の担当者が「設計段階」や「要件定義」段階で早期に問題を察知していたと回答しており、それでもプロジェクトが進行する中で誤った判断が続いていたことが分かります。

また、40%以上の担当者が「予算の想定以上の消化」や「外部パートナーとのコミュニケーションの不全」を失敗の兆候として感じていました。

4. 失敗後の対応

失敗後、企業が取る対応としては、主に予算や人員の削減（40.5%）や、原因分析と再発防止策の策定が求められる（39.6%）ことが多いようです。これに加え、37.8%はプロジェクトを完全に打ち切る選択をしており、企業のリソースをどう適切に配分するかが課題になっていると言えるでしょう。

5. 失敗からの学び

調査結果で最も多かった学びとしては「予算やスケジュールをより現実的に見積もるべきだった」という回答が45.9%に達しました。このことからも、実際のディスカッションを通じた関係者との早期調整が如何に重要かが明らかです。

6. 未来への道筋

エンジニアフォースは、この調査を通じて、企業が新規事業に取り組む際のアプローチについて考察しています。特に社内調整や予算見積もりの重要性、さらには競争優位を築くための市場理解がキーであると考えられます。

新規事業の成功率を高めるためには、これらの知見を活かし、早期に適切な判断をすることが求められるでしょう。調査の詳細については、こちらからダウンロードできます。