2024年11月15日、学研グループと東京医療保健大学は包括的な産学連携協定を締結しました。本協定は、両者がこの地で培った知見を活かし、医療教育や健康福祉分野においてより大きな貢献を果たすことを目指しています。学研グループのCEO、宮原博昭氏は、これまでの15期連続増収を誇る同社がさらに成長を遂げるためには大学との連携が不可欠であると強調しました。また、大学との備えの強化は、新しい価値の創出に繋がり、企業としての発展にも寄与するとの意気込みを見せました。
一方で、東京医療保健大学の学長、亀山周二氏もこの協定の意義を強調し、自らの大学と学研グループの連携により教育や医療の発展に努めていくことを表明しました。彼は、両者が持つ専門性や知見が融合することで、より多くの社会貢献が実現できると期待を寄せています。
この協定には、いくつかの実施事項が含まれており、具体的には教育コンテンツの学習効果の実証や医療系教育パッケージの開発・販売、ICT教材の開発・販売が挙げられます。これにより、医療分野における学習や教育がより効果的かつ効率的に行えることが期待されています。
学研グループは、1946年に設立され、日本の教育と医療福祉関連事業を広範囲に展開している企業です。特に小中学校向け事業での強みを持ちながら、今回の協定締結を機に大学との連携強化を図ることで、ますます幅広い分野における影響力を高めようとしています。
また、学研メディカルサポートは、医療・看護教育の分野で第3者に向けた教育コンテンツを提供しており、今後の協業においてもその力量を発揮すると考えられています。
このように、学研グループと東京医療保健大学の連携は、今後医療教育の発展や健康福祉の向上に向けた新しい活動をもたらすことでしょう。そして、この取り組みは日本だけでなく、グローバルに展開される可能性も秘めています。両者の協力が実を結び、社会に対する影響を与えていくことに期待が寄せられています。今後の進展にご注目ください。