外国人技能実習生支援の新たな取り組み「Japany Language」の導入

外国人技能実習生のための新しい支援制度

千葉地域開発協同組合は、外国人技能実習生を対象にした入国後の支援として、オンライン日本語学習教材「Japany Language」を導入しました。この取り組みは、外国人実習生が日本で職務を遂行する際に直面する言語の壁を克服することを目的としています。入国前や入国時だけでなく、実際に職場に入った後も、継続的な日本語学習の環境を提供することで、実習生の技術習得や職場への適応、日常生活のサポートを実現していくのです。

Japany Languageの特長

「Japany Language」では、オンライン上にて日本語教師が提供する授業動画や教科書を利用することができるため、学習者はスマートフォンやタブレットを使って自由に学ぶことが可能です。コンテンツは生活に必要な日本語からビジネス日本語、さらには日本語検定試験の対策に至るまでバリエーション豊かで、500本以上の動画資料が用意されています。

さらに、グループレッスン機能を通じて、システム上でのライブ授業や学習カウンセリングも提供されるため、学習者同士での交流も期待できます。このように、通常の学習教材にはないインタラクティブ性を持った資源が揃っています。

学習履歴の一括管理が可能

利用者自身の進捗状況を把握できる機能も考慮されており、管理者は学習履歴を一括で管理できるほか、各単元に対する習熟度をテストを通じて確認することができます。これにより、個々の学習者の成果を可視化し、適切なサポートを提供することが可能になります。また、学習者へのお知らせやメッセージも管理者から直接配信できるため、コミュニケーションの一環としても機能します。

入国できない実習生への対応

新型コロナウイルスの影響により、入国が難しい実習生も少なくありませんが、「Japany Language」は待機期間中の学習ツールとしても活用されています。これにより、実習生は不安な気持ちを抱えながらも、自宅で学ぶ機会を得ることができ、いざ日本に来た際にはスムーズにそうした知識を活かすことができるでしょう。

理事長の提言

この取り組みに関して、千葉地域開発協同組合の理事長・竹内優明希氏は次のように述べています。「実習生たちは真面目で純粋な若者たちですが、日本語コミュニケーションが課題でした。入国後の日本語教育をどうやって実施しようか悩んでいた時に「Japany」と出会い、その導入を決めました。各レベルに応じた授業が揃っており、進捗が見える化されるシステムが素晴らしいです。今では、組合全体の実習生に導入を検討しています。」

このように、千葉地域開発協同組合の新たな取り組みは、外国人技能実習生がスムーズに日本の社会に溶け込むために重要な役割を果たしています。今後の更なる展開が期待されるところです。