ナノ材料の革新を目指す共同研究機関が東北大学に設立

新たなナノ材料の革新を目指す共同研究所

2025年11月、東北大学、NanoFrontier株式会社、日東紡績株式会社の三者が協力し、「ナノ材料でイノベーションを加速する共創研究所」を新たに設立します。この共創研究所の目的は、ナノ材料に関する新しい製造プロセスや材料設計を一体的に進め、研究から商業化までの体制を強化することです。

共創研究所の役割と目的

本研究所は、ナノ材料における新たな技術の開発を目指すため、企業やスタートアップと連携しながら研究を進める常設の拠点です。特に、特定有害物質の検出技術などの重点的なアプリケーションに焦点を当て、迅速な社会実装を促進します。企業からの専門知識を取り入れるため、特任教員として企業人材の参画を検討しており、これにより研究のスピード感向上を狙います。

バックグラウンドと研究の必要性

ナノ材料は、環境モニタリングや次世代蓄電池、さらには医療分野での応用と、さまざまな領域でその重要性が増しています。しかし、産学連携の研究は、通常は個別のテーマに分かれて行われることが多く、スピード感を欠いたり、契約に関する手続きが煩雑になるなどの課題があります。この共創研究所の設立は、これらの問題を一挙に解決し、より迅速な研究推進を目指すものとなります。

運営体制と活動内容

共創研究所は、運営総括責任者に日東紡の特任教授である川西弘之氏を置き、共同運営責任者にはNanoFrontierの特任准教授である斎藤克哉氏が就任します。さらに、東北大学の多元物質科学研究所の岡弘樹准教授が運営支援責任者に就任します。

活動内容としては、ナノ材料の共同開発やR&Dを通じた人材の育成に重点を置き、企業との緊密な連携を図ります。この研究所では、企業が持つ実際のニーズを反映した研究を展開し、実用化へと繋がるルートを確立したいと考えています。

企業との連携による相乗効果

日東紡は、スペシャルガラスや体外診断用医薬品を展開している素材メーカーであり、同社の経験と技術を本共創研究所に活かすことで、材料設計の向上や評価技術の開発が期待されます。また、NanoFrontierの独自のナノ材料連続精製技術は、環境モニタリングの分野での即時検出技術にも応用され、社会的ニーズに即応した研究が進められる見通しです。

未来に向けた展望

共創研究所は、大学やスタートアップ、大企業とともに、ナノ材料にかかる研究から商業化、受託製造、技術移転までの一貫したフローを構築します。特に、有機ナノ粒子による社会実装を進めることで、様々な現場での即時検出能力を高めていく方針です。また、展示会やピッチイベントでの発表を通じて、学術界や産業界との交流を進め、イノベーションの波をさらに広げていく予定です。

「ナノ材料でイノベーションを加速する共創研究所」は、今後の技術開発と市場展開において、重要な役割を果たすことが期待されています。