会社員の12人に1人が経験!?　増加する職場におけるうつ病の実態と対策

近年、職場におけるメンタルヘルスの問題が深刻化しています。この問題の現状と、企業や個人が取るべき対策について探っていきましょう。

増加するうつ病の労災認定

厚生労働省の調査によると、2023年度の精神障害による労災認定者は過去最多を記録しました。これは、うつ病をはじめとする精神疾患が、職場環境における深刻な問題であることを示しています。

12人に1人が抱える現実

一般社団法人徳志会が実施した調査によると、会社員の約8％（12人に1人）が過去にうつ病を経験していることがわかりました。この数字は、決して無視できるものではありません。

うつ病の原因：人間関係と長時間労働

うつ病経験者に原因を尋ねたところ、約半数が「人間関係」（パワーハラスメントを含む）を挙げています。次いで「長時間労働」などの過重労働が原因として挙げられており、職場環境の悪化が大きな要因となっていることがわかります。

早期発見の難しさ

多くの場合、うつ病と自覚するまでには時間がかかっています。調査では、医療機関を受診するまでに1～2ヶ月かかるケースが最も多く、その理由として「自分がうつ病だとは思わなかった」という回答が多数を占めました。周囲の指摘によって初めて気づくケースが多いことも明らかになっています。

企業と個人の対応

この調査結果から、企業は従業員のメンタルヘルス対策を強化する必要性が浮き彫りになっています。具体的には、以下の対策が考えられます。

職場環境の改善: パワーハラスメント防止、長時間労働の是正、相談しやすい雰囲気づくりなど
メンタルヘルス研修の実施: 従業員への啓発、早期発見のためのスキル向上
* 相談窓口の設置: 専門機関との連携、匿名相談体制の整備など

個人のレベルでも、異変を感じたら早めに医療機関に相談することが重要です。一人で抱え込まず、周囲に助けを求めることも大切です。