京都大学と助太刀が建設業の賃金要因に関する調査を実施

京都大学と助太刀による共同研究調査

株式会社助太刀（所在地：東京都新宿区）が運営する助太刀総合研究所は、京都大学の金多研究室および西野研究室と共同で建設業に従事する技能労働者の賃金決定要因に関する実態調査を行い、調査結果を公開しました。本調査は、建設業界の構造が見えにくい中で、技能労働者がどのように賃金を得ているかを探ることを目的としています。

調査の実施方法と対象

調査は、助太刀のアプリ内で実施されたWebアンケートによって行われました。調査の対象は、当アプリに登録している建設業従事者で、実際に486事業者からの有効回答が得られました。調査期間は2024年1月24日から2月23日の約一ヶ月間です。

賃金決定の実態

調査の結果、賃金や単価の決定には、取引先との価格交渉の有無が大きな影響を及ぼさないことが分かりました。また、資格の保有に関しても、必ずしも賃金が上がるわけではないことが示されています。これらの結果からは、技能労働者がどのように収入を向上させることができるかについて、いくつかのポイントが浮かび上がりました。

収入向上のポイント

1. 取引先の増加：多様な案件を選べるようにすることで、より好条件の仕事を選択できる可能性が高まります。
2. 技能向上：自身の技術を研磨し、他者との差別化を図ることで付加価値を提供することが求められます。
3. 効率化と生産性の向上：効率よく仕事を進めることができれば、より多くの案件をこなすことが可能になります。
4. コミュニケーション技術：取引先との信頼関係構築のために、コミュニケーション能力を高めることも重要です。

これらのポイントが収入を上げるために不可欠であると考えられます。

収入を阻害する要因

逆に、収入を上げる上で障害となる要因も調査によって明らかになりました。多くの回答者が挙げた要因としては、「技術が追いついていない」「スキルアップに対する努力不足」「道具への投資不足」などがありました。つまり、自己研鑽の積み方が非常に重要であることが示唆されています。

まとめと今後の期待

本調査によって、建設業界における技能労働者の賃金決定プロセスについての理解が深まったと言えます。賃金がどのように決まるのか、その背景には暗黙の了解が多く存在することが分かりました。そのため、この調査は今後の賃金決定に関する指針となり、技能労働者の処遇改善に寄与することが期待されます。

助太刀総合研究所は、今後も建設業界が魅力的な職場となるために、さまざまなデータを基に研究を続けていく所存です。本調査の結果はぜひ多くの関係者に参考にしていただきたいと思います。

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