電通総研、2年連続で日経サステナブル調査にて高評価を獲得

電通総研、サステナブル調査での高評価

テクノロジーで企業の未来を切り拓く株式会社電通総研（本社：東京都港区、代表取締役社長：岩本浩久）が、日本経済新聞社が実施した「日経サステナブル総合調査」にて、2年連続で「スマートワーク経営編」で4星を獲得し、さらに「SDGs経営編」でも3.5星を記録しました。この成果は、同社が注力している人材活用や投資、そしてテクノロジーの活用によるもので、特にイノベーションの促進と教育体制において高い評価を得ています。

スマートワーク経営編での評価ポイント

電通総研は、「スマートワーク経営編」において、「人材活用力 Sランク」、「人材投資力 S+ランク」、「テクノロジー活用力 A++ランク」を獲得。これらの評価には、従業員のウェルビーイングを向上させる取り組みや、人的資本の戦略的活用が貢献しています。特に「イノベーション推進・教育体制」や「先端分野人材の育成」では、その取り組みが際立って評価されました。

SDGs経営編での評価内容

「SDGs経営編」では、企業のSDGs戦略や経済価値、社会価値、環境価値、ガバナンスといった4つの観点から高評価を受けています。この評価は、電通総研が人的資本経営に関する明確な方針や取り組みを掲げ、人材に対する投資を適切に行っていることが大きな要因となっています。

調査の背景

この「日経サステナブル総合調査」は、2017年より日本経済新聞社が上場企業や有力な非上場企業を対象に実施しています。特に「スマートワーク経営編」では、企業が人材投資を通じて創出したイノベーションが生産性や企業価値にどのように寄与しているかが評価されています。

電通総研の未来への取り組み

今後、電通総研は企業理念のもと「HUMANOLOGY for the future ～人とテクノロジーで、その先をつくる～」というビジョンを掲げ、持続可能な社会を目指した取り組みを強化していきます。新中期経営計画「社会進化実装 2027」に基づき、専門性を備えた社員が活躍できる環境の整備を進めてまいります。

電通総研の言う「X Innovation（クロスイノベーション）」は、テクノロジー、業界、企業、地域の垣根を超えた新たな価値の創出に向けた取り組みです。これからも、電通総研は人とテクノロジーの力を活用し、より良い社会の実現に向けて邁進していきます。