新たなコミュニケーションツール「図解総研」が誕生～共通言語を通じて社会課題に挑む～

新たなコミュニケーションツール「図解総研」が誕生

社会課題の解決や新規事業の創造を支援するために、ビジュアルシンクタンク「一般社団法人図解総研」が設立されました。この新しい試みの目的は、情報の複雑さを解消し、人々の間での意思疎通を円滑にする「共通言語」の発明です。

図解の力と価値

図解は、コミュニケーションの手段として非常に有効です。複雑なデータや概念を視覚的に簡潔に表現することで、理解を促進するだけでなく、対話を活性化させる力を持っています。特に、企業や団体、さらには個人といったさまざまな立場の人々が対話する場面では、意思の疎通が重要です。

図解総研では、このような重要性を認識し、専門家と共同研究を行い、さまざまな領域において共通言語を生み出すことに注力しています。具体的には、以下の三つの図解を中心に活動しています。

1. ビジネスモデル図解

この図解は、ビジネスの根本的な仕組みを理解しやすくするために制作されました。顧客が得られる便益と企業の利益がどのように成り立っているのかを視覚化することで、持続可能なビジネスの確立をサポートします。特に「3×3」の形式で示されることで、関係者間の共通理解を得る手助けになるでしょう。

2. 環境問題図解

国立研究開発法人国立環境研究所との協力により、環境問題のメカニズムを可視化しました。経済や社会からの影響を念頭に置き、その問題の構造的理解を深めるために役立つ図解です。この取り組みを通じて、環境問題に関心を寄せる多くの人々とのコミュニケーションを図っています。

3. 会計図解

会計の複雑さをシンプルに表現し、企業や社会の中でお金がどのように流れているのかを明確にするための図解です。これにより、特に会計に不慣れな人でも理解しやすい情報提供が可能になります。

共同研究の呼びかけ

図解総研は、共通言語を開発し、これを通じて意思疎通にかかる無駄なコストを削減することを目指しています。この理念を実現するために、さまざまな業界の企業、団体、そして行政機関と共に研究を進めてくれるパートナーを募集しています。対象は、経営戦略やイノベーションのプロセス、ESG投資、SDGsといった幅広いテーマでの意思決定が含まれます。

現在、図解総研では所員の募集は行っていませんが、興味のある方はぜひご連絡ください。すでに多くのプロジェクトが進行中で、社会に貢献する機会が豊富にあります。

会社概要

名称： 一般社団法人図解総研
代表者： 代表理事近藤哲朗
事業内容： 共通言語の発明
設立年月： 2020年4月
WEB：図解総研公式サイト

代表理事のプロフィール

近藤哲朗は、千葉大学大学院工学研究科を修了後、面白法人カヤックに入社。その後、2014年に株式会社そろそろを設立しました。著書「ビジネスモデル2.0図鑑」は、国内外で9万部を超える発行部数を誇ります。2020年には「共通言語の発明」をコンセプトに、図解総研を立ち上げ、様々な業界と共同研究を行っています。

理事プロフィール

理事の沖山誠は、教養本などの複雑な情報をシンプルに図解する活動を展開し、多様な立場の人々との対話を促進するイベントやワークショップを実施しています。共同著書として「ビジネスモデル2.0図鑑」や「ビジネスの仕組みがわかる図解のつくりかた」があり、幅広く多彩な活動をしています。

このように、図解総研は新たなコミュニケーションの可能性を切り拓き、社会課題の解決に向けて邁進しています。今後の活動にぜひ注目してください。