近年、安全な飲料水の確保や環境モニタリングの重要性が高まっています。その中で、国立研究開発法人・産業技術総合研究所が開発した革新的な放射性ヨウ素の測定技術が注目を集めています。この技術は、極微量の放射性ヨウ素(129I)をわずか5分で測定できるもので、その精度や効率性が評価されています。
この技術の中心にあるのは、誘導結合プラズマ質量分析法にオゾンを利用した新しいアプローチです。具体的には、反応性の高いオゾンを使用することで、放射性ヨウ素とそれに干渉する他のイオンとの分離を実現しました。従来の手法では、放射性ヨウ素(129I)と共存する非放射性ヨウ素(127I)のイオンやキセノンなどの干渉により、測定精度が低下していましたが、オゾンを用いることでこの問題を克服したのです。
従来型の分析法は、例えば海水やスポーツ飲料のような高塩分・高糖質の環境下では測定が困難でした。しかし、今回の技術を用いれば、これらのサンプルを100倍希釈することにより、直接測定することが可能となりました。これにより、飲料水の水質管理がより正確に行えるようになります。
放射性ヨウ素(129I)は、極めて長い半減期を持ち、世界保健機関(WHO)でも飲料水のガイドラインレベルが定められています。このため、少量の放射性ヨウ素を定量的に測定する能力は、安全な飲料水の確保や環境の健康を守る上で必須です。この新しい分析技術によって、様々な用途での放射性ヨウ素のモニタリングが可能となり、環境科学、食品業界、さらには医療分野においてもその応用が期待されています。
また、今回の研究は独立行政法人・日本学術振興会の助成を受けて進められたもので、中長期的にはこの技術をさらに発展させ、その他の元素に関する測定技術も確立する構想があるとのことです。そのため、今後はこれまで以上に広範な分野でこの技術が活用されることが予想されます。
研究結果は、2024年10月21日に科学雑誌「iScience」にオンラインで発表されています。これを受けて、産業技術総合研究所は産学官の連携を強化し、早期の技術普及に向けた施策を進めていく予定です。
放射性ヨウ素測定技術の進化は、安全な社会の実現に寄与する重要な一歩として評価されています。これからの展開にますます注目が集まります。詳細は、産総研のプレスリリースをご覧ください。