2024年版『生きている地球レポート』が示す生物多様性の危機と対策

2024年版『生きている地球レポート』が警鐘

WWFインターナショナルが発表した『生きている地球レポート2024』は、地球が直面する生物多様性の危機について詳細に解説しています。この報告書によれば、1970年から2020年の間に、生物多様性を測る「生きている地球指数（LPI）」が平均73%も減少していることが判明しました。このデータは、特に野生の脊椎動物に関する3万5000の個体群の分析に基づいています。

生物多様性の現状

レポートによると、淡水域における生物多様性の減少が最も深刻で、驚くべきことにその減少率は85%に達しています。これには河川や湖、湿地に生息する淡水魚や両生類が大きく影響を受けています。陸域も69%減少、海域も56%減少しており、早急な対策が求められています。

地域別の影響

地域別で見ると、中南米・カリブ海では95%も減少しています。一方、ヨーロッパ（-35%）および北米（-39%）は、すでに過去の指標から悪化が顕在化しているため、減少傾向が他地域に比べると少なめです。この現状は、気候変動と自然の損失という二つの危機が相互に影響し合い、我々の社会と生態系を危険に曝していることを示しています。

2030年に向けた課題

WWFは、2030年までの今後5年間が特に重要であると強調しています。この期間に、各国政府や民間ｾｸﾀｰが持続可能な開発目標（SDGs）やモントリオール生物多様性枠組みの達成に向けて具体的な行動を起こすことが不可欠です。また、保護区や国立公園の管理、エネルギーシステム、金融システムの変革を通じて、持続可能な社会の実現に向けた取り組みが進められるべきです。

日本の状況と期待

今、日本でも生物多様性への意識は高まっていますが、現状の取り組みは十分とは言えません。WWFジャパンの山岸尚之氏は、企業や政府に対して、より積極的な行動を求めています。特に、日本の企業は国内外での環境への影響を把握し、改善のための措置を講じる必要があります。

日本政府には、気候変動対策と生物多様性の関連政策の強化を期待されており、次回の国際会議ではそのリーダーシップが試されることでしょう。これらの会議は、我々が持続可能な未来、そして豊かな生態系を守るための重要な機会です。