2024年国内サイバーハイジーン市場調査結果とその影響

タニウムの2024年国内サイバーハイジーン市場調査の結果

2024年9月10日、タニウムが国内のサイバーハイジーン市場調査の結果を発表しました。この調査は2024年6月に実施され、主に大企業や官公庁、自治体に関連するIT管理者683名から有効な回答を得ています。調査の結果から、サイバーハイジーンは依然として多くの企業において課題を抱えつつも、その認知度と実施状況におけるトレンドが見えてきました。

サイバーハイジーンの実施状況

調査によれば、企業全体でサイバーハイジーンを実施しているのは36%にとどまり、昨年と比較して微増の傾向があります。特に従業員数が5万人以上の大企業では、この割合が47%に達し、昨年からおよそ10%の増加を示しています。しかし、全体的に見ると、サイバーハイジーンを十分に活用しているとは言えず、約7割の組織には非管理端末が存在していることが明らかになりました。これにより、企業が全ての端末を把握し管理することが困難な状況にあることが浮き彫りになりました。

サイバー攻撃の脅威と管理体制

サイバー攻撃の増加により、企業のセキュリティ対策がますます重要になっています。サイバーハイジーンは、企業のサイバーセキュリティへの基盤的な取り組みと位置づけられていますが、その実践状況は不十分であることがすでに指摘されています。特に、環境内で非管理端末の存在が増加している点において、企業はこれらの端末を把握し、脆弱性に対処する必要があります。調査では、企業の89%が脆弱性への対応を四半期に一回以下で行っている状況が示されています。

KPI設定と実践の重要性

サイバーハイジーン管理におけるKPI設定については、参加企業の87%が何らかのKPIを設定していると回答し、34%はそのKPIの設定に加えて定期的に測定・評価を行っていると答えています。大企業においてはこの割合が40%となり、規模の大きい企業ほどKPI管理が行われていることがわかります。KPIを設け、実践することにより、脆弱性や安全性の確認に迅速に対応できる企業は、そうでない企業に比べておおきな対策効果を上げていることが調査結果から示されました。

まとめ

タニウムは、サイバーハイジーンの重要性が高まる中で、企業に対して具体的なリスク削減やセキュリティ強化のメリットを訴求し、サイバーハイジーンを積極的に実践できる環境を支援していきます。

この調査結果を基に、企業は自社のサイバーセキュリティ戦略を再評価し、サイバーハイジーンの重要性を認識することが必要です。今後のサイバー攻撃に対してしっかりとした基盤を築くためには、サイバーハイジーンの定期的な実施とその効果的な管理が求められています。