3000年前の気候変動がもたらした黄砂量の減少を解明

黄砂の過去8000年を解明する研究

東京大学大学院理学系研究科の大学院生、根本夏林氏と大気海洋研究所の横山祐典教授らの研究チームは、富士五湖の一つである本栖湖での掘削作業によって、過去8000年間の黄砂の飛来量変化を詳細に分析し、その結果を発表しました。この新たな研究は、気候変動のメカニズムやその影響を解明する上で、重要な知見を提供しています。

方法と結果

研究チームは、掘削した堆積物に含まれる石英の量を、X線回折分析と乾式密度計を使用して定量化しました。その結果、中国大陸から飛来する黄砂が本栖湖の堆積物に高い解像度で記録されていることが確認されました。特に注目すべきは、黄砂の飛来量が約3000年前から2000年前にかけて有意に減少している点です。

この減少の背景には、負の北極振動と呼ばれる気象現象の影響があると考えられています。この現象は偏西風の流れに変化をもたらし、黄砂の輸送を抑制する原因となったと見られています。そのため、黄砂の量が減少したことが明らかとなりました。

気候変動との関連性

さらにこの研究では、日本海や黄海における海水温の上昇や、新潟県糸魚川市での降水量増加など、気候変動に伴う変化が黄砂の減少と関連していることも示唆されています。これらの現象はいずれも負の北極振動と一致するため、研究結果の信頼性をさらに高めています。

今後の展望

本研究は、過去8000年にわたる黄砂量の変動データを提供することで、グローバルな気候変動と東アジアの大気循環の理解を深める手助けとなることが期待されています。このような高分解能でのデータは、今後の気候モデルや予測にも重要な影響を与えるでしょう。研究チームは、さらなるデータ収集と分析を続け、より詳細な理解を目指しています。

詳細な情報は、プレスリリースをご覧ください。